] 対向機器 (被検機器) 方向性 結合器 ^ PB信号の場合 周波数カウンタによる測定の場合 ア 可変 減衰器 標準信号発生器 (号外第  号) ] 測定回路ブロック図は、次のとおりとする。 測定用結合回路 パワーメータ 被検機器 スペクトル分析器 測定手順は、次のとおりとする。 ア 標準信号発生器の出力は断と、可変減衰器は0dBとしておき、被検機器から対向機 器に発信を行う。 イ 被検機器と対向機器との間で通信路が設定され、電波が発射されていることをスペク トル分析器で確認する。 ウ 空きチャネル判定機能により被検機器が電波を発射できない値に標準信号発生器の出 力を設定する。 可変減衰器の減衰値を徐々に上げていき、 被検機器が送信を開始することを確認する。 通信路を切断し、パワーメータの値を確認する。 カ 制御チャネルと通信チャネルが異なる場合は、それぞれについて確認する。 報 6 測定用機器は、次のとおりとする。 周波数カウンタ ^ 直流電流計 _ 電流供給回路 ‘ FFTアナライザ(被検機器のPB信号送出時間が固定式などで、周波数カウンタの応 官 オシロスコープ(波形を自動的に記録し、印刷できるもの) ] 火曜日 FFTアナライザによる測定の場合 緊急通報機能 ^ ¥ 平成  年  月  日 イ 6 か ら 11 ま で を 一 ず つ 繰 り 下 げ 、 同 項 5 の 次 に 次 の よ う に 加 え る 。 オ 別 表 第 一 号 第 五 項 中 12 を 13 と し 、 エ 答時間が長く、通常の測定器で測定困難な場合) _ 測定回路ブロック図は、次のとおりとする。 ダイヤルパルス信号の場合 ¥ ‘ 測定手順は、次のとおりとする。 ¥ ダイヤルパルス信号の場合 ア 電流供給回路の極性を設定する。 イ 被検機器をメーク状態にして直流電流値を20mAから120mAまでの任意の値に設定す る。 ウ 被検機器のダイヤルスピードを設定する。 エ 被検機器から電気通信番号規則(平成9年郵政省令第82号)第11条各号に規定する電 気通信番号に対応したダイヤルパルス信号を送出する。 オ 送出されたダイヤルパルス信号をオシロスコープにより測定し、正しく送出されてい ることを確認する。