17 010 ¶ 福利厚生費 保守費 4 077 714 ¶¶ 修繕費 21 827 421 ¶¶ 法定福利費 517 395 ¶ 3 400 445 ¶¶ 44 100 ¶ 諸会費 給料 367 292 098 ¶¶ 賞与 105 498 433 ¶¶ 16 347 414 ¶¶ 報酬・委託・手数料 6 433 598 ¶¶ 減価償却費 退職給付費用 法定福利費 150 927 352 ¶¶ 教育研究支援経費 31 442 325 ¶¶ 57 189 129 ¶¶ 561 421 985 ¶¶ 非常勤職員給与 給料 95 077 023 ¶¶ 5 656 617 ¶¶ 賞与 1 261 167 ¶¶ 備品費 6 258 989 ¶¶ 退職給付費用 1 656 270 ¶¶ 5 418 749 ¶¶ 一般管理費 旅費交通費 65 120 ¶ 消耗品費 通信運搬費 865 543 ¶ 備品費 賃借料 427 308 ¶ 印刷製本費 3 036 417 ¶¶ 保守費 1 128 622 ¶¶ 水道光熱費 18 302 612 ¶¶ 修繕費 報 4 583 299 ¶¶ 消耗品費 水道光熱費 官 図書費 印刷製本費 785 873 ¶ 旅費交通費 16 271 685 ¶¶ 諸会費 110 000 ¶ 通信運搬費 9 400 693 ¶¶ 67 308 606 ¶¶ 火曜日 87 510 ¶ 8 836 340 ¶¶ 105 262 040 ¶¶ 3 443 717 ¶¶ 905 810 ¶ 車両燃料費 103 321 391 ¶¶ 465 567 ¶ 福利厚生費 受託研究費 10 098 013 ¶¶ 保守費 受託事業費 82 431 045 ¶¶ 修繕費 1 287 487 ¶¶ 13 526 149 ¶¶ 70 254 775 ¶¶ 損害保険料 42 264 587 ¶¶ 報酬 2 953 455 ¶¶ 広告宣伝費 役員人件費 14 258 333 ¶¶ 行事費 4 930 467 ¶¶ 法定福利費 教員人件費 61 604 132 ¶¶ 1 493 681 ¶¶ 諸会費 2 613 000 ¶¶ 会議費 14 409 078 ¶¶ 賞与 203 972 ¶ 報酬・委託・手数料 常勤教員給与 給料 賞与 202 149 139 ¶¶ 法定福利費 199 717 120 ¶¶ 1 959 293 ¶¶ 減価償却費 9 535 228 ¶¶ 463 205 051 ¶¶ 退職給付費用 28 044 746 ¶¶ 租税公課 1 299 800 827 ¶¶¶ 666 684 025 ¶¶ 20 412 947 ¶¶ 賃借料 9 052 825 ¶¶ 減価償却費 平成  年  月  日 法定福利費 3 570 ¶ 会議費 報酬・委託・手数料 2 240 890 235 ¶¶¶ 常勤職員給与 1 577 079 ¶¶ 広告宣伝費 76 018 098 ¶¶ 職員人件費 1 350 ¶ 損害保険料 (号外第  号) 賞与 非常勤教員給与 給料 72 100 258 ¶¶ 〜1 2 164 872 137 ¶¶¶ 218 369 567 ¶¶ 人件費の定義は、基本的に「ガイドライン」によることとしております。ここでいう常勤職 員とは、ガイドライン中の「常勤職員」 在外職員」 任期付職員」及び「再任用職員」から受 「 、 「 、 託研究費等により雇用する者を除いた職員のことであり、非常勤職員とは、常勤職員、受託研 究費等により雇用する者及び「ガイドライン」における「派遣会社に支払う費用」以外の職員 のことであります。