二十三 混信防止装置(相関信号センス機能¥)アンテナ一体型) ( 1 測定系統図 (号外第  号) 試験機器と 同型式の 送信装置 2 標準信号 発生器 搬送波周波数 試験機器の受信周波数と同一 拡散符号 試験機器の送信用拡散符号と同一 出力レベル 最大出力レベル スペクトル分析器を次のように設定する。 50MHz 1MHz程度 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド 報 使用帯域の中心周波数 分解能帯域幅 3 試験機器の状態 試験周波数及び試験拡散符号に設定し、最初に受信状態にしておく。 4 測定操作手順 ¥ 試験機器とスペクトル分析器を対向させる。 ] 試験機器を送信動作にし、電波を発射することをスペクトル分析器で確認する。 ^ 試験機器を受信状態にする。 _ 試験機器と同型式の送信装置とスペクトル分析器を対向させる。 ‘ 試験機器と同型式の送信装置の出力レベルが相関信号センスの動作レベル以上であることを 木曜日 試験機器と 同型式の 送信装置 試験機器と同型式の送信装置の条件は、次のとおりとする。 掃引周波数幅 官 試験機器 測定器の条件 ¥ 中心周波数 平成  年  月  日 スペクトル 分析器 試験機器 スペクトル 分析器 ] スペクトル分析器で確認する。 a スペクトル分析器を台上から外し、同じ位置に試験機器を設置し、試験機器と同型式の送信 装置と対向させる。また、試験機器からの信号が受信できる位置にスペクトル分析器を設置す る。 b 試験機器と同型式の送信装置の出力をオンの状態とする。 c 試験機器を送信動作にし、電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認する。 5 試験結果の記載方法 4]、‘及びcを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 6 その他 ¥ 試験機器の拡散符号の設定は、他に通信を行っている受信装置に混信を及ぼさないよう、試 験機器が送信に使用する拡散符号と同一のものとする。 二十四 混信防止装置(相関信号センス機能])アンテナ一体型) ( 1 測定系統図 ] 電気通信回線設備に接続する試験機器については二十一の項、二十三の項又は二十四の項の うち、いずれか一つのみ行う。 2 測定器の条件 試験機器と同型式の装置の条件は、次のとおりとする。 試験機器と通信が行えること。 ] 標準信号発生器を次のように設定する。 搬送波周波数 試験機器の占有周波数帯幅の上限、中間及び下限の3波 変調 無変調 出力レベル 試験機器の入力部において干渉検出機能を確認できる最小の値 (試験機器の送出レベルよりも低い値) ^ スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 使用帯域の中心周波数 掃引周波数幅 試験機器の占有周波数帯幅以上 分解能帯域幅 1MHz程度 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク マーカー 標準信号発生器の搬送波周波数 3 試験機器の状態 試験機器と同型式の装置を対向させ通信状態にしておく。 4 測定操作手順 ¥ 試験機器からの信号が受信できる位置にスペクトル分析器を設置し、試験機器が送信状態で あることをスペクトル分析器で確認する。 ] 標準信号発生器とスペクトル分析器を対向させる。 ^ 標準信号発生器の出力レベルが干渉検出機能動作レベル以上であることを、スペクトル分析 器で確認する。 _ スペクトル分析器を台上から外し、同じ位置に試験機器を設置し、標準信号発生器と対向さ せる。また、試験機器と通信可能な位置に試験機器と同型式の送信装置及び試験機器からの信 号が受信できる位置にスペクトル分析器を各々設置する。 ‘ 試験機器を送信状態にする。 a 標準信号発生器の出力をオンの状態とする。 b 標準信号発生器の搬送波周波数において、試験機器が送出しなくなることをスペクトル分析 器で確認する。 c 上記¥からbまでの測定を、試験機器の占有周波数帯幅内の上限、中間及び下限の3波の周 波数で行う。 ¥