(号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日 2 測定器の条件 標準信号発信器を次のように設定する。 搬送波周波数 試験機器の受信周波数帯の中心周波数 変調 無変調 出力レベル 受信機入力端において、提出された書面により規定する動作レベ ル ] スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 使用帯域の中心周波数 掃引周波数幅 50MHz 分解能帯域幅 1MHz程度 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 試験周波数及び試験拡散符号に設定し、最初に受信状態にしておく。 4 測定操作手順 ¥ 標準信号発生器の出力レベルを試験機器の受信機入力端で、提出された書面により規定する 入力レベルに設定する。 ] 試験機器を受信状態にする。 ^ 標準信号発生器の出力をオンの状態とする。 _ 試験機器を送信動作にし、電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認する。 ‘ 試験機器を受信状態にする。 a 標準信号発生器の出力をオフの状態とする。 b 試験機器を送信動作にし、電波を発射することをスペクトル分析器で確認する。 5 試験結果の記載方法 4_及びbを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 6 その他 電気通信回線設備に接続する試験機器については九の項、十一の項又は十二の項のうち、いず れか一つのみ行う。 十 混信防止装置(キャリアセンス機能] 屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信 装置(周波数ホッピング方式を用いるものを除く。のキャリアセンス機能) ) 1 測定系統図 ¥ 標準信号 発生器 分配器 スペクトル 分析器 試験機器 2 測定器の条件 標準信号発生器を次のように設定する。 搬送波周波数 試験機器の受信周波数帯の中心周波数 変調 無変調 出力レベル 試験機器の入力端において、提出された書面により規定する動作 レベル ¥ ] スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 使用帯域の中心周波数 掃引周波数幅 50MHz 分解能帯域幅 1MHz程度 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 試験周波数に設定する。 4 測定操作手順 ¥ 標準信号発生器の出力レベルを試験機器の受信機入力端で、提出された書面により規定する 入力レベルに設定する。 ] 試験機器を受信状態にする。 ^ 標準信号発生器の出力をオンの状態とする。 _ 試験機器を送信動作にし、電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認する。 ‘ 試験機器を受信状態にする。 a 標準信号発生器の出力をオフの状態とする。 b 試験機器を送信動作にし、電波を発射することをスペクトル分析器で確認する。 5 結果の表示 4_及びbを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 十一 混信防止装置(相関信号センス機能¥) 1 測定系統図 試験機器と 擬似負荷 スペクトル 同型式の 分配器 (減衰器) 分析器 送信装置 試験機器 2 測定器の条件 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、相関信号センス動作を確実に確認できる受信機入力電圧に なるとともに、試験機器と同型式の送信装置からの信号と試験機器からの信号がそれらのレベ ル差によって区別できる適当な値とする。 ] 試験機器と同型式の送信装置の条件は、次のとおりとする。 搬送波周波数 試験機器の受信周波数と同一 拡散符号 試験機器の送信用拡散符号と同一 出力レベル 可変の場合は、最大出力レベル その他 必要に応じて、シールドボックス等に収納する。 ^ スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 使用帯域の中心周波数 掃引周波数幅 50MHz 分解能帯域幅 1MHz程度 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド ¥