2 測定器の条件 副次発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 掃引周波数幅 30MHzから搬送波周波数の5倍以上まで 分解能帯域幅 1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク ] 副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 副次発射周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 1MHz ビデオ帯域幅 1kHz 掃引モード 連続掃引 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数を全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。 ] 測定用空中線の偏波面は、試験機器の使用状態と同様にする。 4 測定操作手順 ¥ 副次発射の探索 ア 試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。 イ スペクトル分析器を2¥のように設定して、副次発射を探索する。 ] 副次発射のレベル測定 ¥で探索した副次発射の周波数(複数ある場合はその各々)について、アからウまでの操作 により最大指示値を記録した後、それぞれの副次発射の周波数に相当する周波数について、エ からクまでの置換測定により副次発射のレベルを測定する。 また、一度に多くの試験機器を測定する場合は、標準信号発生器から一定の信号を出力し、 エからカまでの操作を測定精度を損なわない範囲の周波数間隔で繰り返し、クに示した式の GSとLFを算出し、試験機器毎にアからウまでの操作を行い測定することができる。 ア スペクトル分析器を2]のように設定する。 イ 試験機器を回転させて副次発射の受信電力最大方向に調整する。 ウ 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50程度の間で変化させ、測定 用空中線の向きを調整して、副次発射の受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペク トル分析器の指示値を「E」とする。 エ 試験機器を台上から外し、置換用空中線の開口面を試験機器の開口面と同一位置に設定し て、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を送信し、受信する。 オ 置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。 カ 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±50程度の間で変化させ、測定用空 中線の向きを調整して、受信電力の最大となる位置を探す。 キ 標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力 PS 又は「E」に近い値 (±1dB以内)として、E」との差から換算して電力PSを記録する。 「 ク 副次発射の実効輻射電力を、次式により算出する。 副次発射の実効輻射電力(dBm)=GS−LF+PS GS :置換用空中線の相対利得(dBd) LF :標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失(dB) PS :標準信号発生器の出力(dBm) なお、ここでそれぞれの値は副次発射の周波数におけるものである。 ケ 試験機器の副次発射の周波数における受信空中線の利得が既知の場合は、副次発射の電力 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) ¥ を絶対値に換算する。 コ 副次発射の電力を絶対値に換算することが困難である場合は、副次発射の実効輻射電力と 別に測定(空中線電力測定時)した基本波の実効輻射電力(送信空中線の主輻射の角度幅補 正前)の比を算出する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、最大の1波の副次発射について、その周 波数とともにnW又はpW単位で記載する。 ] 設備規則に規定する許容値の1/10を超える場合は、すべての測定値を周波数とともにnW 単位で表示し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。ただし、副次発射の電力を絶対値 に換算することが困難である場合は副次発射と基本波の実効輻射電力の比をdB単位で周波数 とともに記載する。 6 その他 ¥ 試験機器空中線が円偏波の場合であって、直線偏波の空中線で測定したときは、垂直及び水 平成分の電力和とする。 ] 試験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、試験機器の間欠受信周期を最短 に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトル分析器の掃引時間を、少なくとも1サン プル当たり1周期以上とする。 ^ スペクトル分析器の雑音レベルが測定値に影響を与える場合は、 空中線間の距離を短くする。 二十 キャリアセンス機能¥(占有周波数帯幅が26MHzを超え38MHz以下の直交周波数分割多重方 式を用いる無線設備のみ)アンテナ一体型) ( 1 測定系統図 ¥ 試験機器のみで試験を行う場合 標準信号 発生器 試験機器 スペクトル 分析器 ] 外部試験装置を用いて試験を行う場合 スペクトル 分析器 試験機器 標準信号 発生器 外部試験 装 置