4 測定操作手順 十二 混信防止機能 試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。 1 測定系統図 スペクトル分析器を2のように設定して受信電力が最適な状態で観測できるようにスペクト ¥ 識別符号を送信する場合 ル分析器を設定して受信する。 擬似負荷 ^ 試験機器を水平面及び垂直面に回転させて受信電力最大方向に調整する。 試験機器 復調器 (減衰器) _ 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50程度の間で変化させ、測定用 ] 識別符号を受信する場合 空中線の向きを調整して、受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペクトル分析器の指 示値を「E」とする。 擬似負荷 対向器 試験機器 ‘ 十の項で測定した試験機器の等価等方輻射電力 PEを用いて、次式のとおり許容される試験 (減衰器) 機器の水平面及び垂直面の主輻射の角度G0を算出する。 2 測定器の条件 G0=360/A ¥ 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。 G0 :許容される試験機器の送信空中線の主輻射の角度(半値角) (度) ] 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。 PE :試験機器の等価等方輻射電力(dBm) 3 試験機器の状態 A :等価等方輻射電力を絶対利得2 14dBiの送信空中線に平均電力が10mW(直交周 波数分割多重方式、直接拡散方式、 周波数ホッピング方式、 直接拡散と周波数ホッ 通常の使用状態とする。 ピングの複合方式又は直交周波数分割多重と周波数ホッピングの複合方式を用い 4 測定操作手順 るものにあっては、10 mW/ MHz。ただし、周波数ホッピング方式、直接拡散 ¥ 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合 と周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重と周波数ホッピングの複 ア 試験機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 合方式を用いるもののうち、2 427MHz以上2 470 75MHz以下の周波数の電波を ¶ ¶ イ 復調器により送信された識別符号を確認する。 使用するものにあっては、3mW/MHz。の空中線電力を加えたときの値で除 ) ] 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合 したものとし、1を下回るときは1とする。 ア 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 a 試験機器を水平面方向に回転させて、受信電力の最大点「E」から3dB低下するときの回 イ 試験機器に対して専用ジグを用いて通信が行われることを確認する。 転台の角度(_h:水平面の半値角)を測定する。 ウ 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。 b 試験機器を水平面方向に、主輻射方向から‘で算出した主輻射の角度G0を除く輻射角につ エ 試験機器が送信停止する又は識別符号が異なるものであることを表示することを確認す いてできる限り全周に渡り回転させて、受信電力の最大点「E」から3dB以上受信電力が低 る。 下していることを確認する。 c 試験機器を垂直面方向に傾斜させて、受信電力の最大点「E」から3dB低下するときの水 5 試験結果の記載方法 平からの角度(_v:垂直面の半値角)を測定する。 ¥ 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合 d 試験機器を^の位置に戻した後、主輻射方向から‘で算出した主輻射の角度G0を除く輻射 設備規則に規定する符号と復調された符号が同じ場合には「良」と、異なる場合には「否」 角についてできる限り広い角度(90度以上とする。ただし、6に準じて測定を行う方法も可能 と記載する。 とする。に渡り試験機器を垂直面方向に傾斜させて、受信電力の最大点「E」から3dB以上 ) ] 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合 受信電力が低下していることを確認する。 受信した符号が設備規則に規定する符号の場合に通常の受信が行われ、かつ、設備規則に規 5 試験結果の記載方法 定する符号と異なる場合に異なる旨の表示が出る場合には「良」と、それ以外の場合には 「否」 送信空中線の主輻射の角度幅(_h及び_v)を度単位で記載する。 と記載する。 許容される試験機器の送信空中線の主輻射の角度(G0)を除く輻射角において、受信電力の 6 その他 最大点の値より3dB以上受信電力が低下していることを確認し、確認できた場合は「良」と、 本試験項目は、4¥又は]のいずれか一方だけ行う。 それ以外の場合は「否」と記載する。 十三 ホッピング周波数滞留時間 6 その他 1 測定系統図 ¥ 本試験項目は、等価等方輻射電力が12 14dBm以下(直交周波数分割多重方式、直接拡散方 式、周波数ホッピング方式、直接拡散と周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重 擬似負荷 スペクトル 試験機器 と周波数ホッピングの複合方式を用いるものにあっては、12 14dBm/MHz以下。ただし、周 (減衰器) 分析器 波数ホッピング方式、直接拡散と周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重と周波 2 測定器の条件等 数ホッピングの複合方式を用いるもののうち、2 427MHz以上2 470 75MHz以下の周波数の電 ¶ ¶ スペクトル分析器を次のように設定する。 波を使用するものにあっては、6 91dBm/MHz以下。の試験機器については適用しない。 ) 中心周波数 測定ホッピング周波数 ] 回転台に垂直方向の傾斜機能がない場合又は傾斜角度が十分でない場合は、試験機器の回転 掃引周波数幅 0Hz 台への取付けを、治具等を用いて試験機器の水平面・垂直面を入れ替え、回転台の水平面の回 転機能を用いて試験機器の垂直面の送信空中線の指向性を測定することができる。 分解能帯域幅 1MHz程度 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) ¥ ]