(号外第  号) 3 試験機器の状態 試験周波数に設定する。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2]のように設定する。 ] 標準信号発生器の出力レベルを試験機器の受信機入力端で提出された書面により規定する動 作レベルに設定する。 ^ 試験機器を受信状態にする。 _ 標準信号発生器の出力をオンの状態とする。 ‘ 試験機器を送信動作にし、電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認する。 a 試験機器を受信状態にする。 b 標準信号発生器の出力をオフの状態とする。 c 試験機器を送信動作にし、電波を発射することをスペクトル分析器で確認する。 5 試験結果の記載方法 4‘及びcを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 十 送信空中線絶対利得 1 測定系統図 報 変調信号 発生器 標準信号 発生器 平成  年  月  日 木曜日 官 2 スペクトル 分析器 試験機器 置換用空中線 測定器の条件 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 最大電力を与える周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的バースト送信状態とする。 ] 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号により変調する。 ^ 直交周波数分割多重方式を用いるものの場合は、バースト送信状態とし、副搬送波の数が最 も少ない状態の時間の割合が最大となる変調状態とする。ただし、実運用状態で連続的に生じ 得る範囲で行う。 なお、当該変調がかけられないときは、継続的バースト送信状態又は連続送信状態で行うこ とができる。 _ 周波数ホッピング方式を用いるものの場合は、拡散を停止する。 4 測定操作手順 ¥ 試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。 ] 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50程度の間で変化させ、測定用 空中線の向きを調整して電力が最大となる位置を探し、この点でのスペクトル分析器の指示値 を「E」とする。 ^ 試験機器を台上から外し、 置換用空中線の開口面を試験機器の開口面と同一位置に設定して、 置換用の標準信号発生器から試験周波数と同一周波数の電波を送信し、受信する。 _ 置換用空中線を回転し、電力最大点に調整する。 ‘ 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±50程度の間で変化させ、測定用空中 線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置にする。 a 標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力PS又は「E」に近い値(±1 dB以内)として、E」との差から換算して電力PSを記録する。 「 等価等方輻射電力を、次式により算出する。 等価等方輻射電力=GS−LF+PS GS :置換用空中線の利得(dBi) LF :標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失(dB) PS :標準信号発生器の出力(dBm) 5 試験結果の記載方法 等価等方輻射電力をdBm単位で記載する。 6 その他 ¥ 本測定項目は、等価等方輻射電力が12 14dBm以下(直交周波数分割多重方式、直接拡散方 式、周波数ホッピング方式、直接拡散と周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重 と周波数ホッピングの複合方式を用いるものにあっては、12 14dBm/MHz以下。ただし、周 波数ホッピング方式、直接拡散と周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重と周波 数ホッピングの複合方式を用いるもののうち、2 427MHz以上2 470 75MHz以下の周波数の電 ¶ ¶ 波を使用するものにあっては、6 91dBm/MHz以下。の試験機器については適用しない。 ) ] 試験機器の空中線が円偏波の場合であって、直線偏波の空中線で測定したときは、垂直及び 水平成分の電力和とする。 十一 送信空中線の主輻射の角度幅 1 測定系統図 b 試験機器 2 スペクトル 分析器 測定器の条件等 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 1MHz ビデオ帯域幅 1kHz 入力レベル 送信信号の振幅がミキサの直線領域の最大付近となるレベル 掃引時間 受信電力の変化を観測できる最適時間 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定して、送信する。 ] 変調を停止し、無変調波の連続送出とする。ただし、変調を停止し、無変調波の連続送出が できない場合は、無変調波の継続的バースト送出とする。 ^ 送信の偏波面は、試験機器の使用状態と同様にする。