四 占有周波数帯幅及び拡散帯域幅 測定系統図 注 1 変調信号 発生器 試験機器 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 コンピュータ 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) 2 測定器の条件等 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 設備規則に規定する許容値の約2倍から約3 5倍まで 分解能帯域幅 設備規則に規定する許容値の3%以下 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルによる影響を受けずに 測定できるレベル 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 (バースト波の場合、 1サンプル当たり1バースト以上が入る時間) 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク(注) 表示モード マックスホールド(注) 注 直交周波数分割多重方式でバースト波以外の場合は次のとおりとする。 平均処理回数 10回以上 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定し、標準符号化試験信号により変調する。 ] 直交周波数分割多重方式でバースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が 最小となる変調状態とする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2のように設定する。 ] 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰り返した後、全データ点の値をコンピュータの 配列変数に取り込む。 ^ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。 _ 全データの電力総和を算出し、全電力」とする。 「 ‘ 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%(拡散帯 域幅の場合は5%)になる限界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して、下限周 「 波数」とする。 a 最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%(拡散帯 域幅の場合は5%)になる限界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して、上限周 「 波数」とする。 5 試験結果の記載方法 占有周波数帯幅及び拡散帯域幅は、上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、MHz 「 単位で記載する。 五 スプリアス発射又は不要発射の強度 別表第一の測定方法による。 六 空中線電力の偏差 1 測定系統図 変調信号 発生器 試験機器 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 IF出力 高周波 電力計 擬似負荷(減衰器)の出力端に直接高周波電力計を接続するのは、直交周波数分割多重方 式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式以外の方式を用いるものの総電力を測定する 場合である。 2 測定器の条件 ¥ スペクトル分析器の分解能帯域幅1 MHz における等価雑音帯域幅を測定し、帯域幅を1 MHz等価帯域幅に補正して表示値を読み取るものとする。ただし、拡散帯域幅が1MHz以下 」が1を超える場合にのみ補正を の場合は、拡散帯域幅(MHz)/等価雑音帯域幅(MHz) 「 行うものとする。 ] 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、 スペクトル分析器に最適動作入力レベルを与える値とする。 ^ 空中線電力の最大値を与える周波数探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 占有周波数帯幅の2倍程度 分解能帯域幅 1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 (バースト波の場合、1サンプル当たり1バースト以上が入る時 間) トリガ条件 フリーラン 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド _ 空中線電力を測定する場合のスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 最大電力を与える周波数(探索された周波数) 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引モード 連続掃引 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的バースト送信状態とする。 ] 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号により変調する。 ^ 直交周波数分割多重方式を用いるものの場合は、バースト送信状態とし、副搬送波の数が最 も少ない状態の時間の割合が最大となる変調状態とする。このとき、実運用状態で連続的に生 じ得る範囲で行う。ただし、当該変調が設定できないときは、継続的バースト送信状態又は連 続送信状態で行うことができる。 4 測定操作手順 ¥ 周波数ホッピング方式(直接拡散又は直交周波数分割多重との複合方式を含む。を用いるも ) のの場合 ア 周波数ホッピングの周波数分布における周波数のホッピング間隔が1MHz以下の等間隔 であり、かつ、各ホッピング周波数における出現確率が均一であることを提出された書面に より確認し、各ホッピング周波数における出現確率が均一である場合は以下の方法により実 施する。  高周波電力計を擬似負荷(減衰器)の出力に接続し、総電力を測定する。  総電力を拡散帯域幅で除し、1MHz当たりの平均電力を算出する。  空中線電力は、次のとおりとする。 A 連続波のとき の値 B バースト波のとき の値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値