ロ.「発電、変電、送電、配電及び電気材料並びに電気法規に関するもの」は、次の科 目及び単位数とする。 電力技術 3単位以上 ただし、別表第二「発電、変電、送電、配電及び電気材料並びに電気法規に関する もの」の授業内容の科目であること。 ハ.「電気及び電子機器、自動制御、電気エネルギーの利用並びに情報伝送及び処理に 関するもの」は、次のいずれかの科目及び単位数とする。ここで、情報技術基礎に代 えて電子情報技術にしてもよい。 { 電気機器 2単位以上 電力技術 2単位以上 情報技術基礎又は電子情報技術 1単位以上 計5単位以上 ただし、電力技術については、別表第二「電気及び電子機器、自動制御、電気エネ ルギー利用並びに情報伝送及び処理に関するもの」の授業内容の科目であること。 | 電気機器 2単位以上 電子計測制御 2単位以上 情報技術基礎又は電子情報技術 1単位以上 計5単位以上 ニ.「電気工学若しくは電子工学実験又は電気工学若しくは電子工学実習に関するも の」は、次の科目及び単位数とする。 電気実習又は電子実習 10単位以上 ただし、同要領に規定された「工業技術基礎(3単位以上)又は「課題研究(2単 」 位以上)の科目の授業を行う場合は、これらの内容が電気工学実験及び電気工学実習 」 に密接に関連する内容のものであれば、電気工学若しくは電子工学実験又は電気工学 「 若しくは電子工学実習に関するもの」の単位数をそれぞれ2単位を限度として減ずる ことができるものとする。 ホ.「電気及び電子機器設計又は電気及び電子機器製図に関するもの」は、次のいずれ かの科目及び単位数とする。 { 電気製図 2単位以上 | 電子製図 2単位以上 (備考)1.第一欄は、教育施設において必ず開設しなければならない科目の授業内容を示す。ま た、これらの授業内容の科目は、必修科目又は選択科目のいずれで開設してもよい。 2.電気応用は、電動機応用、照明、電熱、 電気化学変換又は電気加工 (放電応用を含む。 ) の一部を含むこと。 3.電気基礎実験、電気応用実験又は電気実習の授業内容の一部は、受電設備の実習又は (号外第  号) 見学であつても差し支えない。 別表第三 関係学科の科目区分別基準単位数 科 目 区 教育施設の種類 大学又はこ れと同等以 上の教育施 設 分 短期大学又 はこれと同 等以上の教 育施設 高等専門学 校又はこれ と同等以上 の教育施設 高等学校又 はこれと同 等以上の教 育施設 報 官 12 12 6 8 7 7 3 3.電気及び電子機器、自動制御、電気 エネルギー利用並びに情報伝送及び処 理に関するもの 10 8 8 5 4.電気工学若しくは電子工学実験又は 電気工学若しくは電子工学実習に関す るもの 水曜日 17 2.発電、変電、送電、配電及び電気材 料並びに電気法規に関するもの 平成  年  月  日 1.電気工学又は電子工学等の基礎に関 するもの 6 5 8 10 5.電気及び電子機器設計又は電気及び 電子機器製図に関するもの 2 2 2 2 49 38 41 26 科 目 合 計 (備考)1.「高等専門学校又はこれと同等以上の教育施設」以外の種類にあつては、科目合計か ら、科目区分1から5までの単位数の合計を差し引いた単位数を、科目区分1から4ま 別表第四 でに配分し補うこと。 関係学科の教員数 2.「高等学校又はこれと同等以上の教育施設」の種類において、高等学校学習指導要領 (平成11年文部省告示第58号)に規定された科目により授業を行うときは、次の科目及 大学と同等以上 の教育施設 短期大学と同等 以上の教育施設 高等専門学校と 同等以上の教育 施設 高等学校と同等 以上の教育施設 1学年1学級編 成の場合 8名以上 4名以上 8名以上 3名以上 1学年2学級編 成以上の場合 上記の教員数に1学級を増すごとに2名を加えた数 教育施設の種類 び単位数をもって表の科目区分ごとの単位数に該当するものとする。 イ.「電気工学又は電子工学等の基礎に関するもの」は、次のいずれかの科目及び単位 数とする。 { 電気基礎 | 電気基礎 4単位以上 電子技術又は電子回路 2単位以上 生産システム技術 4単位以上 電子技術又は電子回路 2単位以上 } 6単位以上 計6単位以上 計6単位以上 ただし、生産システム技術については、別表第二「電気工学又は電子工学等の基礎 に関するもの」の授業内容の科目であること。 関 係 学 科 の 教 員 数 (備考)1.関係学科の教員数は、1学級の生徒又は学生等の定員が50名程度(高等専門学校又は 高等学校と同等以上の教育施設にあつては40名程度)を標準とした場合に、教育施設が 配置する教員数とする。