4 測定操作手順 広帯域検波器等によりスペクトル分析器に外部トリガをかけ搬送波を送信していない時間を 測定できるようにトリガ条件を設定し、スペクトル分析器を2のように設定して掃引し、漏え い電力の最大値を探索する。 ] 掃引終了後、全データの値をコンピュータに取り込み、そのデータを真数に換算し、全デー タポイント数について加算する。加算したデータをその区間のデータ点数で除し平均電力を求 め、測定分解能帯域幅で除して平均電力密度(W/Hz)を求め、これに掃引周波数幅を乗じ た値を、搬送波を送信していないときの漏えい電力とする。 ^ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれ空中線端子において測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 送信帯域内の総電力をdBm単位で記載する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して記載 するとともに、それぞれの空中線端子の測定値を記載する。 6 その他 ¥ スペクトル分析器の感度が足りない場合は、ローノイズアンプを使用することができる。 ] スペクトル分析器の代わりに、外部又は内部トリガを用いたタイムゲート機能を有する高周 波電力計を使用することができる。 ^ 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等ですべての空中 線端子が同時に電波を発射しない場合は、 同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とする。 この場合において、当該空中線端子の測定値が異なる場合は、 すべての空中線端子で測定する。 _ 搬送波を送信しないときの漏えい電力が、占有周波数帯幅内の漏えい電力の最大レベルに対 し、他の送信帯域内の最大レベルが20dB以上低い場合又は設備規則に規定する許容値から20 dB以上低い場合であって、分解能帯域幅を占有周波数帯幅の設備規則に規定する許容値以上 に設定できるスペクトル分析器を用いる場合は、次のように設定し、搬送波を送信していると きのレベルと搬送波を送信していない時間において最大となるレベルの比を空中線電力に乗じ て搬送波を送信していないときの漏えい電力を求めることができる。 中心周波数 搬送波周波数 掃引周波数幅 0MHz 分解能帯域幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値以上 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル ‘ 搬送波を送信しない時間として、送信スロット間のガードタイム等は含まないものとする。 十一 副次的に発する電波等の限度 1 測定系統図 平成  年  月  日 月曜日 官 報 (号外第  号) ¥ 外 部 試験装置 制御器 試験機器 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 広帯域 検波器 コンピュータ 2 測定器の条件 副次的に発する電波等の限度(以下この表において「副次発射」という。探索時のスペクト ) ル分析器の設定は、次のとおりとする。 掃引周波数幅 30MHzから13 5GHzまで 分解能帯域幅 副次発射の周波数が1 000MHz未満の場合、100kHz ¶ 副次発射の周波数が1 000MHz以上の場合、1MHz ¶ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク ] 副次発射測定時のスペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 中心周波数 副次発射周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 副次発射の周波数が1 000MHz未満の場合、100kHz ¶ 副次発射の周波数が1 000MHz以上の場合、1MHz ¶ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 ¥ 制御器等を用いて試験機器の送信を停止し試験周波数を連続受信する状態とする。 ] 連続受信状態にできない場合は、外部試験装置より試験信号を加え、試験周波数に設定し、 バースト時間率を一定とした継続的送信状態とする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2¥のように設定して掃引し、設備規則に規定する帯域ごとに副次発射 の振幅の最大値を探索する。 ] 探索した値が設備規則に規定する許容値以下の場合は、探索した値を測定値とする。 ^ 探索した値が設備規則に規定する許容値を超える場合は、副次発射の周波数を求め、スペク トル分析器を2]のように設定し、平均化処理を行ってバースト内平均電力を測定する。 _ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 設備規則に規定する帯域ごとに副次発射の最大値の1波を周波数とともに設備規則に規定さ れる単位で記載する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値の総和を求め、設備規則 に規定される単位で記載し、かつ、それぞれの空中線端子ごとに最大の1波を周波数とともに 設備規則に規定される単位で記載する。 6 その他 ¥ 擬似負荷は、特性インピーダンス50Ωの減衰器を接続して行う。 ] スペクトル分析器のY軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認す る。 ^ スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「RMS」 を用いることができる。 _ 連続受信状態又は8スロット受信状態にできない試験機器の場合は、振幅制限器等を用いる ことができる。この場合においては、4スロット受信及び4スロット送信に設定して、スペク トル分析器の掃引時間を1サンプル当たり1周期以上とする。 ‘ 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等ですべての空中 線端子が同時に電波を発射しない場合は、 同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とする。 この場合において、空中線端子によって測定値が異なる場合は、すべての空中線端子で測定す る。 ¥