3 測定操作手順 4 測定操作手順 低温試験 ¥ 無変調波(連続又は継続的バースト)の場合は、周波数計で測定する。 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温(0℃、−10℃又は− ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。 20℃のうち試験機器の仕様の範囲内で最低のもの)かつ常湿に設定する。 5 試験結果の記載方法 イ この状態で1時間放置する。 ¥ 測定値をMHz又はGHz単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万 ウ イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 分率の単位で+又は−の符号を付けて記載する。 エ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値を記載する。 ] 高温試験 6 その他 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温(40℃、50℃又は60℃ ¥ 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等の切替回路のみ のうち試験機器の仕様の範囲内で最高のもの)かつ常湿に設定する。 で周波数が変動しない空中線の組合せであって同一の送信出力回路に接続される場合は、選択 イ この状態で1時間放置する。 接続される空中線端子を測定することとする。 ウ イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ] 複数の空中線端子を有する場合であって、共通の基準信号発生器に位相同期して、又は共通 エ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 のクロック信号等を用いて、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じである場合は、一の空中 ^ 湿度試験 線端子の測定結果を測定値とすることができる。 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を35℃に、相対湿度95%又は ^ 変調を停止することが困難な場合であって、スペクトル分析器による周波数測定が行えるよ 試験機器の仕様の最高湿度に設定する。 うな特徴的なスペクトル又は特徴的なディップを観測することができる場合は、シンセサイザ イ この状態で4時間放置する。 方式の信号発生器の信号を被試験信号と同時に、又は、 切り替えてスペクトル分析器で観測し、 ウ イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確 信号発生器の周波数を画面上の特徴的なスペクトル又は特徴的なディップの位置に合わせ、そ 認した後、一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 エ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 の時の信号発生器の周波数から中心周波数を換算し測定値とすることができる。 4 その他 _ スペクトル分析器による周波数測定が行えるような特徴的なスペクトル又は、特徴的な ¥ 常温、常湿の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本 ディップの観測が困難な場合には、試験状態として特定のサブキャリアのみを送信する状態又 試験項目は行わない。 は送信しない状態とすることができる。 ] 使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭 ‘ 変調を停止することが困難な場合で、かつ、 スペクトル分析器による測定が困難な場合には、 く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載され 波形解析器を用いることができる。 ている場合には、狭い方の条件を保った状態で広い方の条件の試験を行う。 a 周波数の偏差に影響がない場合は、試験機器の空中線電力を低下させて試験を行うことがで ^ 常温、常湿の範囲を超える場合であっても、3¥から^までで示す温度又は湿度に該当しな きる。 い場合は、温湿度試験を省略することができる。 五 占有周波数帯幅 四 周波数の偏差 1 測定系統図 1 測定系統図 外部試験 制御器 外部試験 装置 装置 平成  年  月  日 月曜日 官 報 (号外第  号) ¥ 制御器 2 試験機器 擬似負荷 (減衰器) 変調信号 発生器 周波数計 測定器の条件 ¥ 周波数計としては、周波数カウンタ、スペクトル分析器又は理想的信号と受信信号との相関 値から計算により周波数を求める装置(以下この表において「波形解析器」という。を使用す ) る。 ] 周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の1/10以下とする。 3 試験機器の状態 ¥ 外部試験装置により試験信号を加える。 ] 試験周波数に設定して連続送信状態とする。 ^ 周波数カウンタ又はスペクトル分析器で測定する場合は、バーストを停止し無変調の状態で 連続送信する。バーストを停止し無変調の状態で連続送信できない場合は、無変調波の継続的 バースト送出状態とする。 2 試験機器 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 コンピュータ 測定器の条件 スペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 中心周波数 搬送波周波数 掃引周波数幅 設備規則に規定する許容値の約2倍から約3 5倍まで 分解能帯域幅 設備規則に規定する許容値の1%以下 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の約3倍 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音より50dB以上高いこと 掃引時間 1サンプル当たり1バースト継続時間以上 掃引モード 連続掃引(波形の変動がなくなるまで) 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド