2 測定器の条件 2 電力計の型式は、熱電対若しくはサーミスタによる熱電変換型又はこれらと同等の性能を有す るものとする。 減衰器の減衰量は、電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。 3 試験機器の状態 (号外第  号) ¥ 試験周波数に設定し、バースト送信状態とする。ただし、送信バーストを可変する機能を有 する無線設備の場合は、送信バースト時間が最も長い時間に設定する。 ] 電力が最大出力となる電力制御の設定を行い、最大出力状態となる変調状態とする。 ^ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力が最大出力となるよう に電力制御の設定を行う。 4 測定操作手順 ¥ 電力計の零点調整を行い、試験機器を送信状態にする。 報 官 月曜日 繰り返しバースト波電力PBを十分長い時間にわたり、電力計で測定する。 ^ 平成  年  月  日 ] バースト区間内の平均電力Pを次式により算出する。 P=PB×(T/B) T:バースト繰り返し周期 B:バースト長(電波を発射している時間) _ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 空中線電力の絶対値をW単位で、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を%単位 で+又は−の符号を付けて記載する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して記載 するとともに、それぞれの空中線端子での測定値を記載する。 6 その他 ¥ 測定箇所は、送受信装置の出力端からアンテナ給電線の入力端の間のうち工事設計書に記載 される空中線電力を規定しているところとする。 ] バースト時間率(バースト長/バースト繰り返し周期)について、 バースト長は測定した値、 バースト繰り返し周期は工事設計書に記載される値を用いる。 ^ 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等ですべての空中 線端子が同時に電波を発射しない場合は、 同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とする。 この場合において、空中線端子によって測定値が異なる場合は、すべての空中線端子で測定す る。 _ 複数の空中線端子を有する場合であって、アダプティブアレーアンテナを使用する場合は、 一の空中線電力を最大として測定するとともに、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し 他の空中線端子を測定する。 十 搬送波を送信していないときの漏えい電力 1 測定系統図 広帯域 検波器 試験機器 擬似負荷 (減衰器) 結合器 スペクトル 分析器 コンピュータ 測定器の条件 スペクトル分析器は、次のように設定する。 掃引周波数幅 2 545MHzから2 625MHzまで ¶ ¶ 分解能帯域幅 1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と3倍程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定し、バースト送信状態とする。ただし、送信バーストを可変する機能を有 する無線設備の場合は、送信バースト時間が最も長い時間に設定する。 ] 電力が最大出力となる電力制御の設定を行い、最大出力状態となる変調をかける。 ^ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力が最大出力となる電力 制御の設定を行う。 4 測定操作手順 ¥ 広帯域検波器等によりスペクトル分析器に外部トリガをかけ搬送波を送信していない時間を 測定できるようにトリガ条件を設定し、スペクトル分析器を2のように設定して掃引し、漏え い電力の最大値を探索する。 ] 掃引終了後、全データの値をコンピュータに取り込み、そのデータを真数に換算し、全デー タ点数について加算する。加算したデータをその区間のデータ点数で除し平均電力を求め、測 定分解能帯域幅で除して平均電力密度(W/Hz)を求め、これに掃引周波数幅を乗じた値を、 搬送波を送信していないときの漏えい電力とする。 5 試験結果の記載方法 ¥ 送信帯域内の総電力をdBm単位で記載する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して記載 するとともに、それぞれの空中線端子の測定値を記載する。 6 その他 ¥ スペクトル分析器の感度が足りない場合は、ローノイズアンプ等を使用する。 ] 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等ですべての空中 線端子が同時に電波を発射しない場合は、 同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とする。 ただし、空中線端子によって測定値が異なる場合は、すべての空中線端子で測定する。 ^ 搬送波を送信しないときの漏えい電力が、占有周波数帯幅内の漏えい電力の最大レベルに対 し他の送信帯域内の最大レベルが20dB以上低い場合又は設備規則に規定する許容値から20dB 以上低い場合であって、分解能帯域幅を占有周波数帯幅の設備規則に規定する許容値以上に設 定できるスペクトル分析器を用いる場合は、次のように設定し、搬送波を送信しているときの レベルと搬送波を送信していない時間において最大となるレベルの比を空中線電力に乗じて搬 送波を送信していないときの漏えい電力を求めることができる。 中心周波数 搬送波周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値以上 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル _ 搬送波を送信しない時間として、送信スロット間のガードタイム等は含まないものとする。 ‘ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。